国の医療費削減政策により、医業経営が厳しさを増している昨今、医療機関は人件費等、身を削りながらの経営を強いられている。そのような中で、医療の質を保ちつつ、コスト削減を図ることが出来るとされる後発（ジェネリック）医薬品の使用促進は、診療費の自己負担額を減らすことが出来る為、患者側のメリットは大きい。
　後発（ジェネリック）医薬品は、先発医薬品と効果・効能は同じで、かつ低価格であるので、国は医療費抑制の切り札とし、その普及・拡大を推奨したが、いまひとつ普及しなかった。しかし、昨年度の診療報酬改定において、処方せん様式の変更が行われ、医師が、処方せん作成の際、「後発（ジェネリック）医薬品に変更不可」としない限りは、薬剤師の代替調剤が可能となり、今後、後発（ジェネリック）医薬品の飛躍的な普及・拡大が予想されている。
　国は平成２４年（２０１２年）までに、現在、数量ベースで１７％程度の後発（ジェネリック）医薬品のシェアを３０％以上とすることを目標に掲げており、このような状況を受けて、外資系・国内新薬メーカーは後発（ジェネリック）医薬品事業の拡大に意欲を見せている。
　後発（ジェネリック）医薬品の最大のメリットは安価さであろうが、品質や情報提供・供給体制面等の不安材料も抱えており、使用促進を妨げるハードルは多い。
　今回は、後発（ジェネリック）医薬品とは何か、そのメリット・デメリット、今後の課題等についてまとめた。